コロナ禍の当初、ウイルスは冬場に活発になると言われてきたが、もはやそんなことはどうでも良いのかのごとく、我が国では真夏でもマスクをしている人が多い。まさにこれはミステリーだ。
真夏の炎天下、ウイルスが空気感染するなどと言うことは、常識的に考えても可笑しいと気が付きそうなものだが、かたくなに同調マスクに走る国民性は世界的に見ても希有な現象であろう。
しかも、ファウチもゲイツも言っていることだが、ワクチンも治療薬も効かないことが明らかなのに、いまだに感染者がまた増えつつあると言ったプロパガンダが際限なく流され、それに踊らされている実情はミステリーを通り越して、オカルトの世界のように見える。
毎日、医師の診断に基づかないPCR検査で、夥しい数の’感染者数’の発表と数名の重傷者の発表が毎日ある。これが為に、緊急事態は既に解除されているにもかかわらず、マスクは実質上解除されておらない。これをオカルトの世界と呼ばずして、何と呼べば良いのか？
そもそもが、ワクチンが効果的なのであれば、この3年間。どうして死者は増える傾向にあるのでしょうか。コロナ渦が始まった平成2年は死亡者が前年より少ないか平年並みだったが、少なくともコロナ禍が始まっての2年間、死者数は微増こそすれ抑止されているようには見えない。パンデミックと呼称されるほどのことは、死者数に関しては言えないのが実情だ。
また、コロナワクチンの接種後に死亡した死者数が1700人を超える状況下、ワクチンが原因と政府が認めたものは1件しかない中、何故、死者数が微増とは言え増加するのか。
コロナで死んだ人が増えたからだと言うのであれば、それを科学的に解き明かした論文はありますか？
あるならば是非とも知りたいところだ。PCR検査で陽性者が死亡した場合にコロナによる死者とでもいうのだろうか。
非科学的な説明をすれば、ワクチンを打っていなかったら、コロナで死んだ人はもっと多くいた筈というもの。つまり、この程度で済んだという説明もあるだろう。だが、それにも何らの根拠は無い。最も考えられるのがストレスやワクチンによる自然免疫系の抑止による増加と考えるのが自然だろう。実際、このところ電車による死亡事故（自殺）が増えているのも、その原因と考えても不思議では無い。
コロナワクチンの接種後に死亡した死者数は1700人を超える状況下でも、ワクチンが原因と政府が認めたものは1件しかないというのも強弁に過ぎないだろう。
毎日報告される全国の’感染者数’と死亡者数は、その関係性が科学的に認められない中で、報道する理由は人心コントロールにしかないであろう。つまりは、政治利用ということになる。
超過死亡統計（下図）についても、2020年は前年比で減少傾向だが2021年に入ると増加に転じるものの、パンデミックと呼ばれるほどのものではない（下図参照）。 2020年の10万人当たりの超過死亡は、スイス100人、スウェーデン75人、スペイン155人だった。スペイン風邪流行下の1918年の超過死亡は2020年の6-7倍だった。我が国の2020年は10万人あたり凡そ15人程度であり、コロナが風土病に過ぎないことを示してもいる。過去のインフルエンザ経緯を追うと、ただの風邪流行現象をPCRロジックでビジネス化した社会勢力の存在感は一時的に高くとも消えていくだろうが、人間の生き死にに関する不安を担保にした産業故に、国民自身も賢くなければならないだろう。
結論
同調主義もここまで来ると度が過ぎているだろう。責任ある為政者は、非科学的公衆衛生政策を改め、感染症2類指定を5類に引き下げ、本来の公衆衛管理に回帰しなければならない。また、経済政策の一環として、鎖国的な外国客の入国制限を即時撤廃すべきだ。エネルギー、ウクライナ戦争にかこつけたゼロ金利金融政策の継続は、益々、国力の減衰をもたらし、インフレと社会・経済の活力を削ぐことになる。中小企業の金利負担を避けるためといった大義名分は陳腐な理屈にすぎない。巨大なデフレギャップ経済に陥っている日本経済に対して、真剣に将来を見据えた改革を断行できないようでは、一時しのぎの安逸はあっても、政治の枠組みは根本から覆す方向に向かうことになるだろう。とは言え、選挙が終われば政権はお得意のポピュリズムで、批判勢力の提言を手のひらを返したように採用し、求心力を強めていくだろう。そうして、政権の延命を図るだろう。延命に根本的な改革は不能であり、革新の為には閉鎖的思考回路から開放的改革経済を目指す勢力の伸張と連衡を促す。それが自民対非自民ということも出来るだろう。現在のような自民対弱小多党化がいつまでも続くものではないと思うが、あなたはどうお思いでしょうか。
日本の超過および過少死亡数ダッシュボード https://exdeaths-japan.org/graph/weekly
