2020年は世界がCovid19パンデミックに振り回される歴史的な年となっている。この騒動はいつまで続くのであろうか。マスク着用が当たりまえの現状がいつまで続くのだろうか。冷静に事実を見ていけば、ロックダウンも「勝負の3週間」も何の効果も無く、逆に都市経済の混乱と女性を中心の失業と自殺者の急増を引き起こしたに過ぎない。

このような自滅的な振る舞いを世界が続ける理由には、世界的陰謀論が出てきても不思議では無い。SARS、AIDS同様に新型コロナウィルスの解明がされていないものを、解明されたものとして扱い(pcr検査での陽性者を、感染したと世界の指導者が扱い)、人々に情報発信し続ける社会に対して、流民のごとく人々が流されていく風潮を止めることは非常に難しい。

従来、病変の診断法は、抗原抗体反応という手法で抗原を直接手に目に見える形もしくは、数値で判定するが、コロナの場合はPCR検査というウイルスの遺伝子情報だけで、3万塩基の遺伝子配列の内の僅か100塩基を増幅サイクル45で(通常は25サイクルを閾値とするが)、無理矢理に増幅させ、検出し陽性と判断しており、その結果、殆どの人が無症状であっても、感染者として、2週間もの不要な隔離を強いられている。この隔離も加わって、必然的に医療現場の崩壊に繋がっている。

ウイルスの確定には「コッホの3原則」というものがあり、
①。特定の伝染病になった個体からは,特定の病原微生物が必ず発見され、
②。病原微生物が分離・同定され、
③。それを純粋に培養したもので病原が再現できるとき、その病原微生物がその病気の原因であることが証明される。
という、一連の手続きを経て確定されるのが定理である
しかし、現状は、中国発の情報に基づいて、②の分離・同定がされゲノム解析ができているとされる。
③の病原が再現証明されていないのが事実であり、また、明らかにインフルエンザと比べても低い致死率であるにも拘わらず、マスク着用、ソーシャルディスタンス、外出自粛といったかけ声で、様々な規制、自主規制が広まり、市民生活の圧迫と経済の麻痺を引き起こしている。

マスコミが競って流す自粛風潮に、政治と企業の思惑が絡み合い、異常なマスク・除菌社会をニューノーマルとする社会はおかしい。人間の免疫力機能を退化させる風潮が、ノーマルであるはずはない。異常で不条理な、超管理社会の到来とも言え、個人が自由の制約を恒常的に受け、市民生活の劣化以上の危険性を胎んでいる。

暗愚な指導者の錯綜したリーダーシップでは、今回の危機を収めることは出来ず、国家国民の疲弊は延々と続く。市民の自覚と自発的行動が何よりも大切だろう。

このような延長線上でマスコミが流すワクチン待望のプロパガンダも危険だ。

米製薬企業は開発する新型コロナウイルスのワクチンが高い有効性を示したと相次いで発表した。いずれも「メッセンジャー(m)RNAワクチン」と呼ばれる新しいタイプで、効果や安全性は未知数で、摂取した健常人に深刻な副作用という事例も出てきているし、治療薬の効果が否定される事例も相次いでいる。

2020/11/27付 情報元 日本経済新聞 朝刊

ワクチンはウイルスなどが感染する前に、病原体の一部を体に入れ免疫を担う抗体をつくらせ、病原体をすみやかに攻撃させる仕組みだが、新型コロナへ効果が確認されたとされるワクチンはmRNAという遺伝情報を記録した人工物質を使っているという点で開発段階のものという認識を持つ必要がある。

このコロナ騒動を早期に収束させる方策は、感染症2類指定を外すこととPCR検査の限界を認めることだ。

Leave a Comment